ファシリティナレッジ
公開 2023.07.20
更新 2023.12.07
公開 2023.07.20
更新 2023.12.07
目次
居抜きオフィスを選ぶ時の注意点
良い物件に出会えれば非常にメリットのある居抜きオフィスですが、居抜きオフィスならではの注意点も存在します。
特に重要なポイントについて見ていきましょう。
オフィスの不具合に思わぬコストが発生する場合がある
以前の利用者の内装や什器を引き継ぐことは基本的にはメリットが大きいですが、時にはリスクになりえます。
物件に劣化や損傷が生じていたり、以前の入居者が残していった什器がすぐに故障してしまい、修繕や買い替え、廃棄などに思わぬ費用が発生してしまう可能性もあるのです。
内装を変えることが難しい
内装ができ上っていることは新たにデザインを考えたり工事を行うコストを省けますが、逆に内装の変更に自由がききにくいことを意味します。
将来的に簡易なレイアウト変更を行おうとしても、内装の構造上難しくなることが難しくなるかもしれません。
原状回復費用が必要な場合がある
居抜き状態で入居できることは、必ず居抜き状態で退去できることを意味するわけではありません。
オーナーの意向によっては退去時は原状回復工事が必要となる場合もあります。内装の状況によっては原状回復工事に高額な費用が発生するケースがありますが、内装を自社で行っていない分、そのコストの評価が難しくなる点には注意が必要です。
ランニングコストが高い場合がある
居抜き物件は基本的に賃料が割高に設定されているケースは少ないですが、ランニングコストが高くなる可能性もあります。
居抜き物件への入居はいわば入退去における特別な取り決めであり、月々の賃料設定に必ずしも反映されるわけではありませんが、内装の整っている物件、入居希望者が複数出現するような物件であれば賃料が高額に設定される可能性もあるため注意が必要です。
なお、内装工事をオーナーが行うセットアップオフィスの場合、工事費は月々の賃料に上乗せされるため、基本的には割高に設定されます。
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