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あったら嬉しい!充実の福利厚生スペースが魅力の企業5選
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近年、多くの企業が従業員エンゲージメントの向上を重要な課題として位置づけています。その中でも、従業員が日々の業務に充実感を感じながら働ける環境を整えるために、福利厚生の充実に取り組む企業が増えています。
特に、オフィス環境に関連する福利厚生は、働きやすさや仕事へのモチベーションに直結するとして重視されている要素です。本記事では、企業が取り組む「オフィスの福利厚生」の事例をご紹介します。より良い職場環境を作り出すヒントとして、ぜひ参考にしてみてください。
目次
「オフィスの福利厚生」とは?
福利厚生には、経済的支援や健康増進、ワークライフバランスの支援、キャリア開発など、さまざまな制度やサービスが含まれます。
<福利厚生の具体例>
健康管理 : 健康診断、フィットネスジムの利用補助、メンタルヘルスケア
経済的支援 : 住宅手当、通勤手当、昼食補助
リラクゼーション : マッサージサービス、リフレッシュルームの設置
ワークライフバランス : フレックスタイム制、リモートワークの導入、育児支援
学びの機会 : 資格取得費用の補助、研修プログラム
こうした福利厚生を享受できる環境を設けるのが、「オフィスの福利厚生」です。さまざまな福利厚生スペースを設けている5つの会社の事例をご紹介します。
福利厚生スペースが充実している企業の事例
1.グリー株式会社
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ゲーム・アニメ事業、メタバース事業、DX事業などを展開するグリーグループが2022年3月から入居している六本木ヒルズゲートタワーのオフィス。「従業員のためのオフィス」というオフィスのコンセプトからも、福利厚生を念頭に置いたオフィス作りをされていることが伺えます。
「従業員のためのオフィス」が特に表れているのは、グループ社員が利用できるチームビルディングエリアです。ランチスペースや休憩スペースとして使われているほか、グループ会社ごとのイベントや勉強会、外部の方を招いてのミートアップ、社内部活など、さまざまなイベントに活用されています。
広いキッチンも備えられているため、カウンターを活用してのマグロの解体ショーや回転寿司イベントが行われたこともあるそう。一角にはDJブースも設けられ、イベント時に使える従業員がDJを務めて場を盛り上げることも。
オフィス回りを担当するのは、総務部 ファシリティマネジメントチームの皆さん。従業員が出社したいオフィスを目指し、快適な環境作り、チームビルディングエリアの使用ルールの整備に取り組まれています。

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2.NHN JAPAN株式会社
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虎ノ門エリアに自社ビル「NHN アトリエ」を構えるNHN JAPAN株式会社。1階にはランチタイムに従業員でにぎわうロビー・カフェ・ライブラリーが設けられ、クリエイティブに働ける環境を整えています。
働く従業員がリフレッシュできるスペースとして、ジムやシャワールームがあるのが同社オフィスの特徴です。黒を基調としたスタイリッシュな雰囲気のジムには、イタリアのフィットネスブランド「Technogym」のマシンを導入。朝と夜に使うことができ、夜間にはインストラクターの方が常駐しています。トレーニング後に汗を流すことができるのも、朝夕問わず利用しやすいポイントです。
また、同じフロアにはマッサージ室もあり、月2回まで1回40分400円のマッサージを受けることもできます。勤務中に施術が受けられるのも、従業員に喜ばれている理由です。

「アトリエ」を自社ビルの名前に。
NHN JAPANのオフィスツアー
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3.TIS株式会社
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銀行や製造業向けにシステム開発を行っているTIS株式会社。2021年に設けた豊洲オフィスは、業務内容や気分に応じて働く場所を変えられるABWを導入して作られています。
社員食堂「IRODORI」は400人程度まで入れる広いスペースで、食品会社とコラボしたメニューやサービスメニュー、サイドメニュー半額デーなど、いろいろな企画をしており、多くの従業員に興味を持ってもらえるよう取り組んでいるようです。
また、オフィス内には、ヘルスキーパー(企業内理療士)の施術を受けられる部屋があります。グループ会社には鍼灸師の資格を持っている従業員がおり、福利厚生制度を利用してマッサージ施術を受けることができるのだそう。
さらに、授乳期間中の従業員が勤務時間中に搾乳できるよう、「MOTHER’S ROOM」という専用スペースも設けられています。このような環境が整っていることで、産後も安心して職場復帰することができます。
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4.株式会社イトーキ
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オフィス家具で知られる株式会社イトーキの東京本社オフィスは、働きやすい空間作りの試行錯誤を行っています。ショールーム以外のエリアは、ABWをベースにオフィスが作られており、居心地で使い分けられる作りにリニューアルしたことで、他部門の社員とのコミュニケーションも生まれてきているのだそう。
そんなオフィスの一角には、メディテーションルームと呼ばれる瞑想部屋があります。照明を少し落とした落ち着ける空間は、心をリセットし、次の活動に向かうためのスペースとのこと。多忙に働く合間に利用することで、再び集中して働けるコンディションを整えられそうです。
他には、リチャージという休憩スペースを設けており、単なる休憩スペースではなく、休憩も次の活動に向けた1つの大事な活動であると位置づけています。
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5.レジル株式会社
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分散型エネルギー事業、グリーンエネルギー事業、エネルギーDX事業と3つの事業を展開しているレジル株式会社。ユニークなのが、来客エリアの奥にある副業専用エリアです。
同社はスーパーフレックス制度を導入しており、副業にも制限がないことから、本業の合間に副業をする従業員もいるとのこと。副業を推進する企業は出てきていますが、推進するだけでは「いつ、どこで副業の仕事をするのか」という問題が浮上します。本業のオフィスでするにはセキュリティ問題がある上、本業と副業の切り替えや労働管理にも難しさがあるもの。かといって、社内での副業を禁止してしまうと、朝や夜に無理やり副業時間を設けることで、体調を崩す要因になってしまう懸念があります。
そこで、副業専用の机、テレカンブース、会議室、副業用Wi-Fiを用意。副業をしやすい環境を整えたことで、すでに副業をしている人が転職してきた事例もあるそうです。
なお、副業を推進するのは、代表自身が副業で人脈や経験を広げてきた経験者だからこそ。企業から求められるレベルにまで個々のスキルを伸ばしてほしいという思いから、資格支援制度やセミナー受講支援制度など、学び関連の福利厚生も手厚く用意しています。
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充実した福利厚生スペースは、従業員にとって出社の理由付けにも
コロナ以後、オフィス出社の頻度を増やす選択をする会社も増えてきました。ただ、コロナ以前のように「出社することだけが当たり前」ではなくなったことから、「従業員が自ら出社したくなるオフィス」作りに取り組まれている企業が増えている印象があります。
その1つが、今回ご紹介したような福利厚生スペースだといえるでしょう。福利厚生といえば、制度面をイメージする方も多いかもしれませんが、リラックスしたランチタイムを過ごせるカフェや食堂スペース、気軽にイベントが開けるオープンスペース、働く母親従業員用の搾乳スペースなど、「場」があるからこそ提供できるものもあります。「わざわざジムに通う時間もお金もない」という従業員も、オフィス内にフィットネスジムがあれば、運動習慣が身につくということもあるでしょう。
企業の成長は、働く人あってこそ。従業員が快適かつ効率的に働ける環境作りは、採用にも良い効果をもたらす可能性があります。自社のオフィス施策のヒントにしてみてはいかがでしょうか。
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