居抜きオフィスとは？メリット・デメリットを徹底解説

公開 2023.08.25 更新 2023.09.08

居抜きオフィスのデメリット
居抜きオフィスに向く企業、向かない企業

居抜きオフィスのデメリット

メリットが多くある一方で、居抜きオフィスならではのデメリットやリスクがある点も否めません。居抜きオフィスのデメリットについて解説します。

内装デザインに自由がききにくい

内装や什器が既に揃っているのはコスト面や業務開始までのリードタイムの面でメリットではある一方で、自社で後から手を加える余地が少ないことも意味します。

後から手を加えてより自社に合ったオフィス環境を構築しようとしても既存の内装が制約となり、思うような工事が行えなくなる可能性も否めません。

物件の数が少ない

居抜きオフィスの物件数は増えてきてはいるものの、一般的なオフィス物件と比較すると選択肢が非常に限られています。

そもそも内装に手を加える余地が少ない居抜きオフィスという形態の中で、検討できる物件の数も少ないとなると、候補物件を探すのにも苦労してしまう可能性があります。

【徹底解説】居抜きオフィスの探し方4選！方法ごとのメリットと注意点は？

退去時の原状回復費を見落としやすい

居抜きでの退去ができなかった場合、退去時に内装工事前の状態に戻す大がかりな原状回復工事が必要です。居抜き入居した場合、退去時の原状回復工事を見落とす可能性が高まるため、注意しましょう。

居抜きで入居できたからといって、必ずしも居抜きで退去できるとは限りません。オーナーの意向により自社の退去時は居抜き退去が認められない場合もあれば、次の入居者が見つからず原状回復工事を実施せざるをえないケースもあります。

居抜きでの退去を考えている場合、契約の段階からオーナーと将来の居抜き退去の可否について合意しておいた方が良いでしょう。

設備、物件の修繕に突発的なコストがかかることがある

居抜きでオフィスに入居した場合、前の入居者から内装や什器を引き継ぐことができますが、一方でそれらの修繕義務についても同時に引き継ぐことになるのが一般的です。

入居してすぐに設備に損傷が生じてしまったり、場合によっては前の入居者が残していった損傷に後から気づき、その修繕コストを負担せざるをえないようなケースも考えられます。

内見やオーナーとの契約、前の入居者との引き継ぎにあたって専門家のサポートを受けることでこういったリスクは大幅に軽減することが可能です。

居抜きオフィスに向く企業、向かない企業

居抜きオフィスのメリット・デメリットを踏まえると、居抜きオフィスに向いている企業、向いていない企業の傾向は以下のようにまとめることができます。

居抜きオフィスに向いている企業

オフィス入居の初期費用を抑えたい企業
内装ができあがっている物件で比較検討したい企業
新しいオフィスの契約後、すぐに新オフィスで業務を開始したい企業
オフィスの移転プロジェクトの工数を削減したい企業

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居抜きオフィスに向かない企業

こだわりの内装を自社で一から構築したい企業
できるだけ多くの物件候補の中から検討したい企業
引き継ぎや修繕周りでのトラブルを避けたい企業

ただし、向いていない条件に当てはまる場合でも、オフィスに求める条件を明確にした上で居抜きオフィスのデメリットについて注意を払えば居抜きオフィスを検討することは十分に可能です。

まとめ

居抜きオフィスには初期費用やオフィス移転のプロジェクトの工数削減、業務開始までのリードタイムなどのメリットがあります。自社が求める内装の居抜き物件に出会えれば、その恩恵を最大限受け取ることができるでしょう。

一方で、契約や修繕がらみで一般的な物件に比べてリスクがあるのも事実。居抜きオフィスの検討にあたってはそういった部分も視野に入れながら注意する必要があります。今回の内容を参考に、貴社にとって最適なオフィス選びを行ってみてください。