カフェテリアプランの内容とは？メリット・デメリット・ポイントの使い方

公開 2019.04.14 更新 2024.08.21

近年、日本でも少しずつ普及が進んでいる福利厚生制度のひとつ「カフェテリアプラン」。名前は聞いたことがあっても、具体的な制度の内容について、ご存知ない方も多いのではないでしょうか。

本記事では、カフェテリアプランの概要やメリット・デメリットを徹底解説！ポイントの使用方法についても、詳しく解説します。

今働いている会社がカフェテリアプランを採用している方や、就職・転職活動中の方はぜひチェックしてくださいね。

カフェテリアプランとは？
カフェテリアプランのポイントとは？
- 保有しているポイントの使い道
- 利用したポイントは課税されるの？
カフェテリアプランの例
- ジャンル別にご紹介。カフェテリアプランのメニューの例
- カフェテリアプランを導入している企業の例
自分に合う福利厚生メニューを選んで、人生を豊かに

カフェテリアプランとは？

日本の福利厚生制度といえば、「職員専用の保養所」や「家賃控除」などが一般的です。しかし、近年は多様なニーズに対応できる福利厚生制度が重要視されており、大企業などを中心にカフェテリアプランの採用が進んでいます。

では、そもそもカフェテリアプランとはどのような制度なのでしょうか。まずは、カフェテリアプランの制度内容や始まった歴史について詳しく解説します。

カフェテリアプランの由来と歴史

「カフェテリアプラン」の導入が最初に始まったのは、1980年代の高度成長期を迎えていたアメリカ合衆国。従来までの使用目的や用途が決められた福利厚生制度ではなく、職員それぞれの希望にあった福利厚生を受けられるように導入された制度です。

カフェテリアプランの名前には、「カフェテリアで自分の好きなドリンクやフードを自由に選ぶように、福利厚生制度も好きなように選ぶ」という意味が込められています。ユニークなネーミングですよね！導入して数年で定着が進み、現在では多くの企業がカフェテリアプランを採用しています。

日本でカフェテリアプランが導入されたのは、1995年。通信教育や人材教育などを行うベネッセコーポレーションによってはじめて採用されました。現在は大企業を中心に少しずつ導入されていますが、ポイント制度の複雑さや制度開始準備が難しいことから、まだまだ採用企業は多くない状況です。

導入を検討するために知っておきたいカフェテリアプランのメリット

では、カフェテリアプランを導入すると職員にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。

カフェテリアプラン最大のメリットは、用意されている多種多様な福利厚生メニューの中から自分の好きなものを選べること。家族の人数・理想的な休日の過ごし方・いつ利用したいかなど、それぞれの好みに沿って最適なものを選択できるのです。

また、カフェテリアプランでは全社員が職種や性別などに関係なく、平等に福利厚生制度を受けられます。働き方が多様化する現代にぴったりの制度なのです。

①カフェテリアプランがない場合
「夏休み期間中、避暑地にある保養所を無料でレンタル可能」という福利厚生があっても、夏に出かけたくない人や、旅行が嫌いな人には不向き。

②カフェテリアプランがある場合
「夏に利用できる避暑地の保養所」「冬に利用できるスキー場の無料券」「映画鑑賞時のチケット購入補助」など、さまざまなメニューから利用する季節や行き先を自由に選択できる。

導入前に知っておきたいカフェテリアプランのデメリット

カフェテリアプランの福利厚生メニューを選ぶと、あらかじめ付与されたポイントが消費されます。

カフェテリアプランのデメリットは、持っているポイントを現金に交換できないこと。「今年は家族との予定が合わず、使えなかった」「忙しくて制度を利用していない」など、ポイントが残ってしまった場合の使い道がないのです。企業によって規定は異なりますが、多くのケースで翌年度以降への繰り越しは認められていません。

付与ポイントを該当期間中に消費できなければ、職員にとってメリットはないと言えるでしょう。

カフェテリアプランのポイントとは？

先ほどご紹介したように、カフェテリアプランのサービス利用には「ポイント」が必要です。では、カフェテリアプランのポイントはどのように利用できるのでしょうか。

次は、ポイントの使い方や課税制度についてチェックしましょう！

保有しているポイントの使い道

カフェテリアプランのポイントは、「1ポイント＝1円」や「1ポイント＝100円」とあらかじめ金額が決められています。付与されたポイント数に応じて、サービスを利用できます。以下の手順を参考に、ポイントの使用方法を確認しましょう。

【カフェテリアプランのポイント使用方法】
STEP1．付与されたポイントを確認
STEP2．専用のサイトから、交換したいメニューを選択
STEP3．ポイントだけで交換・利用できる場合は手続き完了。追加の支払いが必要な場合は、別途振り込みやカード決済などを行う

利用したポイントは課税されるの？

カフェテリアプランのポイントは、利用するサービスの内容によって課税される場合もあるので注意しましょう。

企業から商品やサービスを給付される場合は非課税ですが、ポイントを換金する場合は課税対象となります。

カフェテリアプランの例

カフェテリアプランには「心身の健康サポート」「自己啓発のサポート」「プライベートのサポート」など、さまざまなジャンルのサービスが用意されています。最後にカフェテリアプランのメニュー例をチェックしていきましょう。

あわせて、カフェテリアプランを導入している企業もご紹介します。就職・転職活動中の方は、会社選びや企業研究のヒントにしてくださいね。

ジャンル別にご紹介。カフェテリアプランのメニューの例

ジャンルごとに、カフェテリアプランのメニューをチェックしていきましょう！

【心身の健康サポート】
・人間ドックの利用補助
・婦人科健診利用補助
・ガン検診の利用補助
・カウンセリングなど、メンタル相談利用補助
・フィットネスクラブの利用補助など

【ワークライフバランスのサポート】
・保育サービスの利用補助
・介護サービスの利用補助
・育休や産休の延長など

【自己啓発サポート】
・通信教育などの受講料補助
・国家試験などの試験料補助
・語学留学費用の補助など

【プライベートのサポート】
・保養所の利用補助
・旅行にかかる費用の補助
・旅行積立の運用
・映画やコンサートのチケット費用補助など

【職員の生活サポート】
・家賃扶助や社宅の用意
・社員食堂の利用補助
・給食サービスなど

カフェテリアプランを導入している企業の例

カフェテリアプランを導入している企業はどこがあるのでしょうか。一例を紹介いたします。

【カフェテリアプランを導入している企業例】
・トヨタ自動車
・三菱UFJ銀行
・コクヨ
・富士重工業
・全日本空輸
・テレビ朝日
・日立製作所
・三菱自動車工業
・住友電気工業
・クボタ
・住友商事
・東京急行電鉄
・日本たばこ産業
・富士ゼロックス
・旭硝子
・アサヒビール
・TOTO
・積水化学工業
・JCB
・ミズノ
・カゴメ
・パソナ