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ホワイト企業に転職するには|ホワイト企業の特徴・ホワイト企業7選

電話しながらメモを取るOL

転職するならブラック企業ではなくホワイト企業へ!と誰もが思うはず。
しかし、そもそもホワイト企業の基準がよくわからない、何を注意すればいいのかわからない、という人も多いのではないでしょうか。
ネームバリューのある大企業であるからといってホワイト企業とは限りませんし、反対にベンチャー企業や中小企業だからといってブラック企業とも限りません。
そこで今回はホワイト企業の特徴や、転職するために大切なことおすすめの転職サイトなどをご紹介します。

ホワイト企業とは

まずはホワイト企業とは何を指すのかについて簡単にみておきましょう。
 
元々ホワイト企業とはブラック企業の対義語として使われるようになりました。
 
ブラック企業とは、サービス残業などの労働基準法を守らない行為、パワハラなどの従業員に対して酷い扱いをしている企業を指します。
 

ホワイト企業といわれる会社の特徴

働きやすい会社に明確に定められている定義はありませんが、年収が高い、休みが多い、福利厚生が整っているといったことがよく挙げられるでしょう。以下でその特徴について詳しくみていきます。
 

年間休日

休みの多さは働きやすさに直結します。年間休日数については労働基準法での定めはなく、「少なくとも毎週1日の休日か、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければなりません」という法定のみです。
 
カレンダー通りに休みをとった場合、年間休日は120日。ここが1つの指標になるでしょう。また、夏期・冬季に長期休暇があるような企業であれば、年間休日は125日以上というケースもあります。120日〜125日を基準にしてみるのが良さそうです。
 

残業時間

残業する会社員
多くの人ができるだけ残業はしたくない、と思っているでしょう。
 
残業する場合、企業は労働者と使用者間で36協定を結ぶことになります。その36協定を結んだ場合、残業時間の上限は年間360時間。1ヶ月あたりは45時間となっています。
 
これ以上残業する場合には特別条項付きの協定を結ぶことになり、本来臨時であることが認められた場合にのみ適用されます(最大年6回まで)。そのため、しっかりした会社であれば何回も連続することはないでしょう。
 
そのため、残業時間については月45時間以内というのが一つの指標にすることができるでしょう。
 

有給休暇

有給休暇は労働者にとっての権利であり、本来企業側は拒否することができないものです。
 
しかし、有給休暇を取ろうにも取ることができない雰囲気になっていたりするところもあり、日本の企業は世界的にみても有給休暇の取得率が低い傾向にあります。2016年の調査では、有給休暇の平均消化率はたった48.7%と、50%を切る結果でした。
 
とはいえ、企業の中には消化率100%の企業もあり、取りやすさは企業によってまちまち。休みたい時に休みやすい会社、というのもホワイト企業かどうかを判断する1つの指標になるでしょう。
 

教育制度

ホワイト企業では、社員を使い捨てとして見るのではなく、長い目でしっかり育てていこうという風土があるため、キャリアアップできる教育制度が整っている傾向にあります。
 
教育制度の例としては、取得したい資格の授業料や受験料の費用を負担してくれる会社指定の資格取得で奨励金が出る、などがあげられるでしょう。
 
こうすることで会社と社員の間でモチベーションに相乗効果が生まれ、企業価値を高めることにも繋がっていきます。
 

福利厚生

福利厚生には、法律で定められた健康保険や厚生年金、労災保険などの「法定福利」と、各企業が独自で行なっている交通費の支給や家族手当といった育児支援などの「法定外福利」があります。
 
全ては企業が労働者やその家族に対して生活をより充実させるためのもの。福利厚生は労働者にとってより働きやすい環境を作るために重要な役割を果たします。
 
しかし、企業によっては福利厚生を不公平と考え、かわりに給与の中に含んでいる、というケースもあるので充実していないから悪い企業、とも一概には言い切れません。
 
福利厚生については年収と合わせて検討することが必要になるでしょう。
 

離職率

考えるサラリーマン
ここまで記載してきたように、働きやすい環境が整えば自然と離職率が下がってくるのもホワイト企業の特徴の1つ。新卒の3年以内の離職率は、平均3割と言われていますが、退職理由の1位は「労働時間・休日・休暇の条件」。
とはいえ離職率が少ないだけではホワイト企業とも言い切れません。組織が硬直化している、人材が流動していない、ということも考えられるからです。
 

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